マンションの売却相場はいくら?相場や高く売るコツを伝授!

マンションの売却相場はいくら?相場や高く売るコツを伝授!

マンションの売却を検討する際に、いくらで売却できるのかおおよその相場を把握することが大切です。
エリアや築年数によって売却価格が変わってきます。

この記事では、エリア別・築年数別の中古マンションの売却相場や売却相場を自分で調べる方法、できるだけ高く売るためのコツを伝授していきます。

中古マンションの売却を後悔しないために、売却についてしっかりと理解した上で売却をはじめましょう。

中古マンション売却の相場価格は?

首都圏 売却相場

マンションの売却価格は、年々右肩上がりにあります。

首都圏では2013年から2023年まで連続で売却相場が上昇しており、2020年7月から2021年7月の1年間では価格が13.3%高くなっています。
首都圏のみに関わらず全国的に売却価格が右肩上がりにあります。

新築マンションの供給低下と中古マンションの在庫減少が売却価格上昇のカギとなっています。

ここでは、エリアと築年数に分けて売却相場価格をお伝えします。

エリア別相場価格

エリア別売却価格
東京
平均売却価格 平均平米単価 平均築年数
5,348万円 92万円 22.72年
大阪
平均売却価格 平均平米単価 平均築年数
3,234万円 48.56万円 25.28年
広島
平均売却価格 平均平米単価 平均築年数
2,419万円 34.77万円 24.35年
福山
平均売却価格 平均平米単価 平均築年数
1,840万円 24.80万円 23.50年
山口
平均売却価格 平均平米単価 平均築年数
2,109万円 28.16万円 22.51年
福岡
平均売却価格 平均平米単価 平均築年数
2,466万円 36.88万円 25.23年

築年数別相場価格

中古マンションは築年数が経つにつれて売却価格がどんどん下がっていきます。
築25年以上になると一気に売却価格が低くなる傾向にあります。

首都圏 築年数別

建築確認を1981年5月以前に申請しているマンションの場合、耐震基準が「旧耐震基準」となっているため、売却額が低くなる傾向にあります。

旧耐震基準と新耐震基準の違い
耐震基準とは、一定の地震に耐えられるよう建築基準法が定めたクリアすべき基準を指します。
耐震基準は年々厳格化されてきています。
旧耐震基準で建てられた建物は震度5程度の地震で大きな損傷を受けないように作られていました。
新耐震基準では震度6強程度の地震にも耐えることができるように作られています。
さらに内容を強化し、法的拘束力を持たせたものが現行の耐震基準「2000年基準」です。

築0~5年

中古物件のなかでも、築年数が5年未満の場合築年数が浅いため、「築浅物件」として扱われます。
新築と比べて設備や間取りなどに大きな差がなく、状態も良好のため人気です。

5年未満の中古物件だと有利な条件で売却できます。
しかし、1年経過するごとに売却価格はどんどん下がってしまうので、売却の検討をはじめたらなるべく早く売却活動をはじめることが大切です。

築6~10年

築6~10年は築5年未満と比べると人気は下がりますが、比較的人気のある時期の物件です。
築6年を超えると価格の下がり具合が停滞するため、急ぐことなく売却をはじめることができます。

築11~20年

築11年からは築浅物件から外れるため、人気が下がり、買い手を見つけるのが大変になります。
しかし、価格の下がり具合は築6~10年と同様に落ち着くため、条件に合っている買い主をゆっくり時間をかけて探すことができます。

築21~25年

築21年~の物件の場合、築25年までに売却することを目標にしましょう。

築25年以降のマンションの場合、築浅物件と比較すると売却価格に1,000万円ほどの差が出てしまうケースもあります。

住宅ローン控除や登録免許税の優遇措置など、買い主に有利な制度が利用できる期限は築25年までと決められています。

築25年以上でも利用できるケースはありますが、築25年を一区切りとして考えることが多いです。

そのため、築25年を過ぎてしまうと人気が落ち、売却価格が急激に下がってしまいます。
築25年を目安に売却完了のタイミングを計りながら、慎重に予定を立てましょう。

築26年~

築26年を超えると、建物の価値が低くなることが多く、売却価格は一定の金額が続きます。

そのため、できるだけ高い値で売却するには市場の動きがとても重要になっていきます。
しっかりとタイミングを計り、見極めて売却をはじめましょう。

築26年を超えた場合、リフォームやリノベーションをして売り出したほうが効果的な場合もあります。
リフォームやリノベーションを検討中の方は、不動産会社に相談してみましょう。

中古マンションの相場を自分で調べる方法は?

中古マンションを高く売却するには、不動産会社に査定を依頼する前にまず、売却相場を自分で調べてある程度把握しておくことが重要です。

ここでは、マンションの売却相場を自分で調べる方法2つをご紹介します。

レインズマーケットインフォメーション
土地総合情報システム

レインズマーケットインフォメーション

レインズマーケットインフォメーションとは、不動産流通機構が運営しているサイトです。
過去に取引された売却価格を検索できます。

エリアや築年数、間取り、最寄り駅からの距離などの条件を入力すると売却を考えているマンションと同じような物件の過去に取引をされた売却額を調べることができます。

レインズ手順

出典:レインズマーケットインフォメーション

土地総合情報システム

土地総合情報システムとは、過去に不動産を売却した人を対象にアンケートを取り、結果を元に不動産価格の情報を公開しているサイトです。

過去のデータから売却価格を調べるので、取引の少ないエリアの場合データの精度が低い場合があります。
おおよその相場を知りたい方におすすめのサイトです。

土地総合情報システム

出典:土地総合情報システム

※土地総合情報システムは2024年3月末で廃止されました。
2024年4月より不動産情報ライブラリで情報を掲載しております。

中古マンションを高く売るためのポイント

マンションを高く売却するために以下のポイント4つを押さえておきましょう。

  • 相場を自分で調べる
  • 余裕をもって計画を立てる
  • 複数の不動産会社に査定を依頼する
  • 内覧時のイメージをよくする

相場を自分で調べる

中古マンションを高く売却するためには、まず自分で相場を調べておおよその価格を把握しておくことが重要です。

マンションの売却の査定価格は不動産会社によって異なります。
相場を知っておくことで、その査定額が妥当な金額が見極めることができ、適切な売却額で売却することができます。

また、売り出し価格は相場価格より1割ほど高く設定することがおすすめです。
最終的な売却価格は、買い手との交渉で決まります。

最初から相場価格を売り出し価格に設定した場合、買い手から値引きの交渉があった際に値引きをすると、相場より安い価格で売却することになります。
売り出し価格を調整する際は、不動産会社に相談して設定しましょう。

余裕をもって計画を立てる

マンションを高く売るためには、余裕をもって販売活動をはじめましょう。

スケジュールに余裕がない状態で販売活動はじめると売却を焦ってしまい、相場より安い値段で売却してしまう可能性があります。

不動産の売却において、引き渡し日まで余裕がなく希望価格より安い価格で売却してしまうことを「売り急ぎ」といいます。
売却期間に余裕がない場合、希望どおりの条件でなくても少し妥協をして売却を決断しないといけない状況になってしまいます。

マンションの売却には、販売をはじめてから少なくとも3ヶ月以上の期間が必要とされています。
売却の準備期間を含めると1年ほどかかってしまう場合もあります。

納得できる売却ができるようにできるだけ余裕をもって計画を立てましょう。

余裕をもってマンションの売却をはじめることで複数の不動産会社に査定を依頼することもできるので、売却価格が高い不動産会社で売却をお願いすることができます。

複数の不動産会社に査定を依頼する

不動産には決まった価格がないので、査定額はあくまで不動産会社独自の売却予想額となります。
不動産会社によっては100万円ほどの違いが生じる場合もあります。

複数の不動産会社に依頼をし、提示された査定価格を比べてみてください。
期間に余裕があり、少しでも高く売却したい場合は、必ず複数の不動産会社に査定をお願いしましょう。

また、手厚いサポートのある不動産会社を選ぶことも大切です。

ダイシン都市開発では無料で売却査定を行っております。
不動産売却のご相談・無料の査定依頼はこちらから
お気軽にお問合せください。

内覧時のイメージをよくする

マンションの売却をはじめると、購入希望者が現れた際に物件の状態を見てもらう内覧というものがあります。

購入希望者が内覧をする際には、できる限り室内をきれいにしておきましょう。
掃除や整頓を行うことで、物件の印象が格段にアップします。

物件は気に入っていても内覧によって物件のイメージが左右されてしまうため、しっかりと内覧の準備をしておくことが大切です。

意識しておきたいのは、「買い手に安心感を与える」「入居後のイメージが想像できる」ことです。
できるだけ良いイメージを与えられるよう工夫をしましょう。

不動産会社によっては、内覧の準備や内覧対応時のアドバイスをもらえたり、プロの清掃業者が行うハウスクリーニングを無料で利用できたりすることもあります。

そのため、マンション売却の際に不動産会社を選ぶときには、サービスにも着目しておくことが大切です。

中古マンションの売却におすすめなタイミング

マンションを売却する際には、より高い価格でスムーズに売却したいと考えている方が多いかと思います。

より高く、スムーズに売却を完了させるためには、タイミングを見極めることが大切です。

今現在、中古マンションの需要が高くなっており、価格が右肩上がりにあるので売り時といえます。
ここでは、売却のタイミングを見極めるうえで大切な事項5つを紹介します。

  • 市況
  • 競合物件の動向
  • 築年数
  • 季節
  • 税金

市況

今現在マンションの価格は右肩上がりです。

ところが、マンションの価格はいつ下落、上昇するか不動産のプロでもそのタイミングを見極めることは難しいです。

マンションの市況が上がっているときがマンション売却に適したタイミングです。
しかし、急いで売却する必要はありません。

今後、さらにマンションの価格が上昇する可能性もあるからです。
2024年1月現在、マンションの相場は、上昇傾向です。

下図は国土交通省が公開している不動産価格指数のグラフです。
2010年の価格を100とした際の価格の動きを示しています。

不動産価格指数 出典:国土交通省『不動産価格指数令和5年10月・第3四半期分』

金利の上昇や不動産への影響が大きいニュースが起こると、この流れが乱れることがあります。
また、中古マンションが高い値段で売却できるという事は購入する際の値段も高まります。

競合物件の動向

売却を考えているマンションと条件が似ている物件や同じマンションの売り物件の存在は、売却価格に大きな影響を及ぼします。

購入希望者は可能な限り安く住宅を購入したいはずです。

物件を探している方は複数の物件の候補から一つに絞るため、価格と売却方法で売却結果が大きく変わってきます。
競合物件が相場より高い価格帯で売り出している際には、相場に近い価格帯でも売却できる可能性が高まります。

しかし、競合物件が相場より安い価格帯で売り出している際には、価格競争が起こるため、値下げをする必要が出てきます。

近辺に競合物件がないタイミングの際は、相場より高い価格帯でも売却できる可能性があります。
売却するタイミングで競合物件がどのくらいあるのか情報を得ることが大切です。

築年数

築年数が経つにつれてマンションの価格はどんどん下がっていきます。

土地の場合、年数が経っても影響は受けませんが、地価が下落している地域の土地はなるべく早めに売却した方が良いです。
地価については過去の記事で詳しく説明しています。

現在、マンションの価格は上昇傾向のため、そこまで築年数を気にする必要はないかと思います。

しかし、築25年を超えてしまうと売却価格が一気に下落してしまいます。
築25年を目安に売却を完了させましょう。

季節

季節

不動産には繁忙期と閑散期が存在します。

特に3月は一年を通してもっとも多くの取引が行われるため、売却しやすくなります。

進学や転勤などで引っ越さないといけない方が多くなるシーズンの3月に次いで9月も取引が多くなる傾向にあります。
この繁忙期のタイミングでマンションの売却をはじめると、同じマンションが売りに出されていることもあり、競合物件が多いという難点があります。

競合物件が多い際は、相場より低い価格を設定しておかないと売却できない可能性があります。

できるだけ高値で売却したい際には、競合物件を把握しておくことが重要になってきます。
また、8月・12月は取引が少なく閑散期となります。

閑散期は売却に向けて用意をしていく期間とし、繁忙期である3月・9月にスムーズに売却をはじめられるよう計画を立てておきましょう。

税金

マンションを売却した際の利益に対して所得税と住民税が発生します。

この2つの税金をまとめて売却では「譲渡所得税」と呼びます。

譲渡所得税は、売却した物件の所有期間によって異なるので、売却のタイミングを考える目安となります。

譲渡所得税

税率は5年を境に更新されるため、5年を超えたタイミングで売却すると税金を抑えることができます。

売却益が発生しない取引の際は、譲渡所得税がかからないので所有期間を気にする必要はありません。

税金が発生した際も、3,000万円までの利益であれば「3,000万円特別控除の特例」を利用することができます。
3,000万円特別控除の特例を利用することで、住み替え先の住宅を購入した際に住宅ローン控除を利用できないというデメリットがありますが、税金を気にすることなく5年の境を気にしなくて済みます。

3,000万円特別控除の特例について
マンションを売却した時に利益が発生した際、所得税と住民税、復興特別所得税が課税されます。
売却した際に発生した利益を譲渡所得と言います。
譲渡所得が発生した際は、条件を満たすと「3,000万円特別控除」が適用できます。
3,000万円特別控除とは、マンションを売却した際に発生した譲渡所得を最大3,000万円まで控除できる制度です。
マンションの売却をした際に2,000万円の譲渡所得が発生した場合、3,000万円特別控除を使うことで、譲渡所得が0円となるため、所得税や住民税を納める必要がなくなります。

3,000万円特別控除について詳しくは国税庁ホームページでご確認ください。
No.3302 マイホームを売ったときの特例

中古マンションの売却に関するQ&A

ここではマンション売却の疑問について答えていきます。

Qマンションの売却で必要な書類は?
必須書類

・身分証明書
本人確認のため、運転免許証・マイナンバーカード・パスポート・健康保険証など。

・印鑑登録証明書および実印
3ヶ月以内のもの。共有名義の場合、全員分必要。

・登記済証(権利証)または登記識別情報
売却物件の内容確認、登記の際に必要。

・固定資産税・都市計画税納税通知書
固定資産税や都市計画税など年税額の確認や固定資産税等の日割清算の計算のため。

・口座情報のわかる通帳・キャッシュカード
売却代金の残代金が振り込まれる。

・マンションの管理規約・長期修繕計画・総会議事録等
入居後、購入者が守らなければならないルール等を確認するため。

・管理に係る重要事項調査報告書
管理費と修繕積立金の月額や駐車場・駐輪場などの区画図や空き状況、使用料など説明に必要な情報が記載されている。

推奨書類

・耐震診断報告書・アスベスト使用調査報告書
耐震診断やアスベスト使用調査を実施済みの場合は重要事項説明時にその内容を説明する必要がある。

・ローン残高証明書
マンション売却時にまだ住宅ローンを返済中の場合に必要な書類。

・新築時の販売パンフレット
物件の魅力を最大限にアピールできる。

Qマンション売却にかかる諸経費は?

マンションを売却するにあたり、さまざまな諸経費が必要となります。
下図でご確認ください。

諸経費
Q住宅ローンが残っていても売却できる?

住宅ローンが残っている場合でも売却可能です。
売却した際の代金をローンの一括返済に充てることもできます。

Qおすすめの媒介契約は?

媒介契約には一般媒介・専任媒介・専属専任媒介の3種類あります。
その時の状況に合わせて適切な媒介契約を結びましょう。

【一般媒介契約】
同時に複数の不動産会社に仲介を依頼できます。
自分で買い手を探し、不動産会社を通さずに契約することも可能です。
幅広く買い手を探すことができますが、専属・専任媒介契約と比較すると売却までに時間がかかってしまう場合が多いです。

【専任媒介契約】
不動産会社1社のみに仲介を依頼できる契約方法です。
1社と契約を結ぶと他の不動産会社に仲介を依頼することができません。

しかし、自分で買い手を探して不動産会社を通さずに契約することが可能です。
一般媒介契約に比べて不動産会社が積極的に購入希望者を探してくれるため、少しでも早く売却をしたい場合は、専任媒介契約がおすすめです。
また、不動産会社は2週間に1回以上、依頼者へ現在の状況を報告しなければいけないため、どんな状況か知れるので安心です。

【専属専任媒介契約】
不動産会社1社のみに仲介を依頼できる契約方法です。
専任媒介契約ではできていた自分で買い手を探して契約することは専属専任媒介契約ではできません。

専属専任媒介契約の場合、不動産会社は1週間に1回以上、依頼者へ現在の状況を報告しなければいけません。
また、契約の期限が最大3ヶ月となっています。

不動産会社は限られた期間で購入希望者を探す必要があります。
そのため、積極的に販売活動をしてくれるので、比較的早く買い手を見つけることができます。

Q住みながらでも売却活動はできる?

住みながらでも売却活動をすることは可能です。

中古の物件を売却する場合、住みながら売却活動する方がほとんどです。
しかし、内覧希望者が現れた際にはお部屋の中も見学するため、ある程度きれいに掃除しておきましょう。

Q売却代金はいつ貰える?

売却代金は2回に分けて入金されます。

1回目は売買契約を締結した時、2回目は決済・引渡しの時です。
売買契約の締結から決済・引渡しまでは平均1ヶ月ほどかかります。
そのため、買い主が決まってから1ヶ月ほどで売却代金を全て受け取れます。

マンション売却・購入をお考えの方へ

この記事を読んでいただいている方の中には、修繕積立金について疑問があった方や修繕積立金が高くてマンションを売却したい方、修繕積立金が気になるけどマンションを購入したい方など様々なお客様がいらっしゃるかと思います。

当社ダイシン都市開発では、広島・福山・山口・福岡で主に不動産業を行っています。

土地や戸建だけでなく、もちろんマンション取引も行っています。
マンションを売りたい、買いたいとお考えの方は、無料相談・査定だけでも当社へお声掛けください。

各店舗で地元に精通したプロの社員が活躍しております。是非一度、お問合せください。

マンション売却はダイシン都市開発に

マンション売却はダイシン都市開発にお任せください

なぜダイシン都市開発が広島、福山、山口、福岡等でお客様に選ばれているのか。

この章では、ダイシン都市開発の不動産売却においての強みをお伝えします。

①年間300件以上と豊富な販売実績

ダイシン都市開発では広島県福山市・東広島市・広島市・山口県山口市・福岡県を拠点に不動産販売を行ってまいりました。

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圧倒的に多い販売実績と経験からお客様1人1人の不動産売却に合わせてサポートさせていただきます。

②買取が難しいマンションでも買取が可能

弊社では、お客様が他社で買取を断られた土地や家でも買取をさせていただいております。

ネット活用だけでなく、住宅メーカーや投資家たちとの広いつながりを強みに安定した不動産売却が可能となっております。

そのため、どのような土地や家でも買取が可能となっております。

③地元出身のスタッフによる早期売却

広島県や山口県・福岡県の地元出身のスタッフが活躍しています。

そのため、地域情報の収集力が高く、ニーズに合わせた販売戦略で不動産早期売却に導きます。

④ネットを駆使した販売活動

弊社では、広島県SUUMOの掲載件数は常に上位となっており、ネットを活用した不動産販売活動を得意としております。

また、弊社では広島市、福山市だけでなく山口県、福岡県でもネットを活用した売却活動を積極的に行っています。

ネットを駆使した販売力・売却力は近年の不動産業界では大きな強みであると自負しています。

⑤お客様第一主義

当社では、お客様第一主義を常に心がけるよう、社員教育も徹底しておこなっています。

お客様のお悩み事を解決する為、お客様の心に常に寄り添い丁寧に対応することをモットーにしています。

土地や家の早期売却をご希望の方は、 経験豊富でお客様に寄り添い丁寧で迅速な対応のダイシン都市開発にお任せください。

では、ダイシン都市開発はなぜ不動産を早く高く売却ができるのかお伝えします。

なぜダイシン都市開発はなぜ福山・広島・山口・福岡で不動産を早くて高く売却できるのか

なぜ早く高値で売却できるのか。
当社の不動産売却について詳しく説明していきます。

①土地や家の適切な売却相場を把握している

土地や家の適切な売却相場を把握している

まず、一番重要な「売却相場」についてですが、ダイシン都市開発では常に情報収集を行っており、山口・広島・福山・福岡、各地域の土地や家の売却価格を把握しています。

また、山口・広島・福山・福岡の各地域に店舗があるり、その地に密着して土地勘のある営業マンを配置しているため地場の情報収集にそもそも強い土壌でもあります。

さらに大手の不動産会社との取引が多く、地域の土地や家の情報だけでなく幅広い意見を保有していることが強みになっており、そのため適切な不動産価格で売却できる体制があります。

さらに、山口・広島・福山・福岡の各営業所に「買取専属」の担当者がおり、お客様へのレスポンスも早く、スピーディーに不動産売却の対応が出来ます。

②顧客様との関係性

土地や家の売買において顧客様との関係性は重要です。

普段から、ネット、チラシ広告などで集客活動をしており、常に土地や家の購入検討者様に対してのアプローチ、促進を行っています。

山口・広島・福山・福岡の各営業所ごとに顧客様の情報を管理しており、売却したい不動産の地域の情報を求めているお客様のもとへ素早く届けることが可能な体制を整えています。

そのためお客様からのレスポンスも早く、スピーディーな対応を心掛けているため早期の不動産売却が可能となっています。

また、お取引先様は購入検討者様だけでなく、大手ハウスメーカーへの紹介もできるため幅広い営業活動が可能です。

売主様の不安を取り除き、売主様の立場にも立ちながら・経験豊富な不動産仲介としての専門的な立場にも立つ。

両局面から取り組む事によってダイシン都市開発では時期を見誤ることなく不動産早期売却が可能になります。

③ご紹介できる買取希望者様のリストが多くスピーディーに対応できる

ご紹介できる買取希望者様のリストが多くスピーディーに対応できる

不動売買却において会社選定をする際にその会社の「買取希望者様のリスト」は重要です。

弊社には専属の事業主がおり、売却の御対応をスムーズに行うことを可能にしています。
(専属の事業主とは、大手ビルダー様や大手ハウスメーカー様のことを指します。)

他にもダイシン都市開発のグループ会社である【アクア】という販売会社も、同様に建売住宅や注文住宅を販売しているので、そちらのお客様にもご紹介できるため、当社販売部門のやり取りしてる個人のお客様も多くいらっしゃいますし、そのほかにも見込みの顧客様に多くご紹介できる環境が整っています。

ダイシン都市開発の強みはこの不動産売却先の豊富さとスピーディーさにあります。

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